2024年版！横浜でおすすめのバーチャルオフィス6社を徹底比較

この記事では、横浜に拠点を構えるバーチャルオフィスを徹底的に比較し、おすすめのバーチャルオフィスのみを厳選して6社ご紹介します。比較検証は以下の4項目について行いました。

各社、月額料金や初期費用、キャンペーン情報、レンタル可能な住所、転送サービス等のオプションを掲載しているので、ぜひ比較検討してみてください。

横浜の一等地住所をレンタルできる

おすすめバーチャルオフィス

サービス名	【第1位】 GMOオフィスサポート	【第2位】DMMバーチャルオフィス
総合評価	(5.0 / 5.0)	(4.5 / 5.0)
拠点	横浜	横浜
初期費用	入会金＋保証料：無料	・入会金：5,500円 ・保証金：5,000円
月額料金	・転送なしプラン：660円/月 ・月1転送プラン：1,650円/月 ・隔週転送プラン：2,200円/月 ・週1転送プラン：2,750円/月	・ネットショップ支援プラン：660円/月 ・ライトプラン：1,650円/月 ・ビジネスプラン：2,530円/月
オプション	速達・書留対応 / 郵便即日転送 / 郵便スマホ確認 / 不在票通知など	法人登記 / 郵便物転送 / 郵便物都度確認 / FAX / 固定電話など
特徴	・業界最安水準のシンプルな料金体系 ・法人口座をスムーズに開設できる ・住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル ・スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる	・住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル ・スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる ・ネットショップ事業を営む事業者におすすめ
公式サイト	公式HP	公式HP

横浜の格安バーチャルオフィスおすすめ6選

この章では、横浜に拠点を構えるバーチャルオフィスを徹底的に比較し、おすすめのバーチャルオフィスをランキング形式で6社ご紹介します。

GMOオフィスサポート | 住所利用のみのプランは月額660円

『GMOオフィスサポート』は、フリーランスやスタートアップ経営者を対象に、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供するバーチャルオフィスです。

GMOオフィスサポートの特徴は、以下のとおりです。

• 業界最安水準のシンプルな料金体系
• 東証プライム上場企業のグループ会社が運営するバーチャルオフィス
• 法人口座をスムーズに開設できる
• 住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
• スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる

東証プライム上場グループが運営する信頼性が高いバーチャルオフィスサービスであり、横浜一等地の住所をオフィス住所として利用できます。住所利用のみのプランであれば、月額660円〜利用できます。

あわせて読みたい

2024年版！GMOオフィスサポートの評判・口コミは？メリット・デメリットも解説

DMMバーチャルオフィス | 横浜一等地の住所を660円で利用可能

『DMMバーチャルオフィス』では横浜一等地の住所をレンタルできます。洗練された外観のオフィスビルなので、信用力も抜群です。

DMMバーチャルオフィスの特徴は、以下のとおりです。

• 横浜一等地住所を安く利用できる
• 住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
• スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる
• ネットショップ事業を営む事業者におすすめ

また、テックカンパニーであるDMMならではの特徴として、郵便物の転送や処分、固定電話やFAXの受信などがスマホやPCで完結するサービスを提供しています。

最大の強みとしては、住所貸し出し+郵送物転送（週1転送）のプランであれば、月額660円(税込)で利用できる点です。

あわせて読みたい

2024年版！DMMバーチャルオフィスの評判・口コミは？メリット・デメリットも解説

レゾナンス | 横浜市西区の住所を990円/月でレンタル可能

『レゾナンス』は、神奈川では横浜に1店舗展開している格安バーチャルオフィスです。住所貸しのみのプランであれば、月額990円から利用できます。

レゾナンスの特徴は、以下のとおりです。

• 横浜で業界最安値のバーチャルオフィス
• 会員専用サイトで郵送状況がリアルタイムでわかる
• メガバンクの紹介制度がある
• 格安で会議室を利用できる

転送電話や電話秘書、フリーダイヤルなどのオプションが10種類以上あるので、事業の成長にあわせて様々なサービスを利用できます。また、レゾナンス会員であれば、貸し会議室を格安の1,100円/時で利用できます。

ワンストップビジネスセンター | 横浜の一等地住所をレンタル可能

『ワンストップビジネスセンター』は、全国で40店舗以上展開しているバーチャルオフィスです。神奈川では横浜駅から徒歩3分の場所に1店舗、桜木町駅から徒歩1分の場所に1店舗保有しています。

ワンストップビジネスセンターの特徴は、以下のとおりです。

• 全国で40店舗以上展開しているバーチャルオフィス
• 地方で法人登記したい方にもおすすめ
• メガバンクの紹介制度がある
• 初期費用が割高

30日間の返金保証や20代・女性・シニア・障がい者の方向けに特別割引プランがあるなど、料金面でも良心的です。

Karigo | 横浜・関内・橋本・座間の住所をレンタル可能

『Karigo』は、全国に60店舗展開しているバーチャルオフィスです。北は北海道、南は沖縄、さらに海外ではアメリカにも店舗があります。

Karigoの特徴は、以下のとおりです。

• 全国で60店舗展開しているバーチャルオフィス
• 地方で法人登記したい方にもおすすめ
• アメリカでも拠点を構えている
• 料金はやや高め

料金は相場と比較して標準的であり、神奈川では横浜・関内・橋本・座間の一等地住所をレンタルできます。

登記代行も安く請け負っており、これから法人登記をされる起業家にもおすすめのバーチャルオフィスです。

あわせて読みたい

2024年版！Karigoの評判・口コミは？メリット・デメリットも解説

アントレサロン | フリーデスクやオープンラウンジも利用可能

『アントレサロン』は、東京・神奈川・埼玉に拠点を持つレンタルオフィスです。起業支援で実績豊富な銀座セカンドライフ株式会社が運営しており、バーチャルオフィス、フリーデスク、個室の3つのプランを提供しています。

バーチャルオフィスプランは、法人登記や住所利用したい方向けのプランです。フリーデスクプランは、アントレサロン全拠点のフリーデスクやオープンラウンジが利用できるプランです。
個室プランは、1拠点の専用個室と全拠点のフリーデスク・オープンラウンジが利用できるプランです。

あわせて読みたい

2024年版！アントレサロンの評判・口コミは？メリット・デメリットも解説

横浜で拠点を構えるバーチャルオフィスの料金相場

バーチャルオフィスは住所を借りるだけではなく、来客や電話対応、郵便物の転送など秘書業務も依頼できます。料金は月額の基本料金に含まれていたり、オプションとして別途料金が発生するなど様々です。

この章では、横浜に拠点を構えるバーチャルオフィスの初期費用や月額料金、オプション利用料の料金相場をご紹介します。

初期費用：無料〜5,000円

バーチャルオフィスを契約する際は、入会金といった名目で初期費用がかかります。

入会金の相場は、0円〜5,000円ほどになります。創業応援プランや女性起業家プランなど、初期費用が無料になる独自のキャンペーンを実施しているケースもあります。

『GMOオフィスサポート』であれば、初期費用無料でバーチャルオフィスを契約できます。

登記住所：月額1,500円〜20,000円

法人化をする際に、登記の本店所在地にバーチャルオフィスの住所を利用できます。

登記された住所は国税庁の法人番号公表サイトや、企業のデータベースなどに掲載されるので、自宅以外の住所で登記したい方も多いと思います。

月額料金に登記のための住所貸し費用が含まれるケースがほとんどですが、オプションであれば数千円ほど上乗せになるケースもあります。

会議室の利用：1時間あたり1,000円前後

バーチャルオフィスの中には、会議室を利用できる施設も存在します。

取引先との打ち合わせやセミナー、カウンセリングなど、対面で仕事を行う機会が多い事業主様におすすめです。

会議室の広さや設備によって利用料は異なりますが、バーチャルオフィスの会員であれば1時間あたり1,000円前後で利用できるケースがほとんどです。

電話代行：月額1万円前後

固定電話に着信があった際に、バーチャルオフィスのスタッフが応対してくれる電話代行サービスがあります。

オペレーターが利用会員が不在である旨を伝え、いつ誰から電話があったかをメールで通知してくれます。

利用する際はオプションで追加するケースがほとんどで、ワンコール200円〜、月額1万円前後が相場になります。

郵便物受取・転送：月額料金に含まれる

バーチャルオフィスに届いた郵便物は、受付スタッフが受け取り、Web上で送り主や郵便種別などを通知してもらえます。

また、自宅に郵便物を転送してくれるサービスもあり、月額料金に転送代金も含まれているケースがほとんどです。

無料で転送してくれる頻度は週1回〜月1回とさまざまで、速達やレターパックプラスでの転送にも対応してくれます。

バーチャルオフィスの口コミ・評判から分かるメリット

自宅の住所を隠すことができる

請求書の発行や荷物の受け取り、ECサイトやWebサイトの運営、法人登記など、事業を行う上でどうしても住所は必要となります。

自宅住所をビジネス上の住所として活用すると、個人情報の流出など不都合なケースもありますが、バーチャルオフィスであれば自宅の住所を公開することなく事業を行うことができます。

また、賃貸物件であればそもそも商用利用が禁止されているケースもあり、そういった場合は実家もしくはバーチャルオフィスの2択と言えます。

月額数百円から利用できる

横浜で実態のあるオフィスを賃貸するとなると、仲介手数料、保証金、敷金、礼金、前家賃、火災保険、事務用品の用意など、初期費用で数百万円近くの出費になります。

それより安いコワーキングスペースやレンタルオフィスを借りたとしても、入会金や2ヶ月分の利用料が発生するのでまとまった初期費用がかかります。

一方で、『GMOオフィスサポート』などのバーチャルオフィスであれば、月額数百円からすぐに利用できます。

オフィス住所が神奈川一等地になり信用につながる

バーチャルオフィスはオフィス街に立地していることが多く、横浜/関内/橋本/座間などの主要都市で契約できるバーチャルオフィスが多数あります。

契約したバーチャルオフィスの住所は名刺やHPに記載できるので、取引先に対する信用に繋げることができます。

引越ししても住所変更が不要

自宅を事業用の住所として使用すると、引越しのたびに税務署や行政機関に住所変更の届け出をしたり、名刺やHP、請求書のテンプレートも都度変更する必要があります。

法人の本店移転登記に関しては、登録免許税として3万円〜6万円かかってしまうので、手間だけでなくまとまった費用もかかってしまいます。

一方で、バーチャルオフィスを契約していれば、自宅は引越しても事業上の住所は変わらないので住所変更は不要です。

あわせて読みたい

2024年版！バーチャルオフィスおすすめ10社を徹底比較

辻本 拓磨

株式会社フィジビリ 代表取締役

TwitterInstagramLINEContact

同志社卒→株式会社リクルート→フリーランス2年→法人4期目 | フリーランス専門シェアハウス「ノマド家」を湘南でオープン | 企業のWeb戦略/マーケティング支援を行いながら、業界最大手のフリーランス専門メディアを運営中。