2024年版！バーチャルオフィスおすすめ10社を徹底比較

実際に3年以上バーチャルオフィスを利用し法人登記をしている筆者が、本当におすすめできるバーチャルオフィスのみを厳選して10社ご紹介。

バーチャルオフィス

比較検証項目

• 月額料金・初期費用・初年度キャンペーン
• 都内や地方一等地の住所をレンタルできるかどうか
• オプション(法人登記・郵便物転送・来客対応など)
• ユーザーの口コミ良好度

上記の項目を当サイト独自の採点方式で点数化し、各項目の点数を合算した総合点でランキング順位を決定しています。

第1位

GMOオフィスサポート

総合評価

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拠点

都内7ヶ所/神奈川/名古屋/大阪/京都/神戸/福岡

初期費用

・入会金：無料
・保証金：無料

月額料金

・転送なしプラン：660円/月
・月1転送プラン：1,650円/月
・隔週転送プラン：2,200円/月
・週1転送プラン：2,750円/月

業界最安の料金体系

公式サイト

第2位

DMMバーチャルオフィス

総合評価



拠点

都内2ヶ所/横浜/梅田/名古屋/福岡

初期費用

・入会金：5,500円
・保証金：5,000円

月額料金

ミニマムプラン：660 円/月
ライトプラン：1,650円/月
ビジネスプラン：2,530円/月

一等地住所を格安レンタル

公式サイト

バーチャルオフィスおすすめ10選

コスパよく利用できるおすすめのバーチャルオフィスを厳選して10社ランキング形式でご紹介します。

第1位：GMOオフィスサポート

『GMOオフィスサポート』は、フリーランスやスタートアップ経営者を対象に、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供するバーチャルオフィスです。

GMOオフィスサポートの特徴は、以下のとおりです。

• 業界最安水準のシンプルな料金体系
• 東証プライム上場企業のグループ会社が運営するバーチャルオフィス
• 法人口座をスムーズに開設できる
• 住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
• スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる

東証プライム上場グループが運営する信頼性が高いバーチャルオフィスサービスであり、東京、神奈川、大阪、愛知、兵庫、福岡の一等地住所をオフィス住所として利用できます。住所利用のみのプランであれば、月額660円で利用できます。

第2位：DMMバーチャルオフィス

『DMMバーチャルオフィス』では、都内2拠点、横浜、梅田、名古屋、福岡天神の住所をレンタルできます。洗練された外観のオフィスビルなので信用力も抜群です。

DMMバーチャルオフィスの特徴は、以下のとおりです。

• 東京、横浜、名古屋、梅田、福岡天神の一等地住所を安く利用できる
• 住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
• スマホで簡単に郵便物の受け取り状況を確認できる
• ネットショップ事業を営む事業者におすすめ

テックカンパニーであるDMMならではの特徴として、郵便物の転送や処分、固定電話やFAXの受信などがスマホやPCで完結するサービスを提供しています。

第3位：NAWABARI

『NAWABARI』は、目黒区に拠点を持つ格安のバーチャルオフィスです。NAWABARIの特徴は、以下のとおりです。

• 目黒区の住所をレンタルできる
• 初期費用無料、月額1,100円/月〜利用できる
• レンタルアドレス、電話要件転送、郵便物受け取りサービス料込み
• 法人登記は別途オプション利用料がかかる

住所のレンタルだけでなく、郵便物転送や電話転送などのサービスがついて月額1,100円(税込)で利用できます。また、通常のバーチャルオフィスでは5,000円ほどかかる初期費用が無料です。

法人登記用の住所をレンタルしたい方は、ビジネスプラン(1,650円/月〜)を利用しましょう。

第4位：ワンストップビジネスセンター

『ワンストップビジネスセンター』は、全国で40店舗以上展開しているバーチャルオフィスです。青山や麻布十番、銀座といった都内一等地の住所利用はもちろん、北は札幌、南は福岡まで店舗を保有しています。

ワンストップビジネスセンターの特徴は、以下のとおりです。

• 全国で40店舗以上展開しているバーチャルオフィス
• 地方で法人登記したい方にもおすすめ
• メガバンクの紹介制度がある
• 初期費用が割高

地方に拠点があるバーチャルオフィスの絶対数が少ないため、地方で法人登記したい方におすすめです。

また、ワンストップビジネスセンターではHPや名刺の作成、登記代行、資金調達のアドバイスも行っており、創業から間もない起業家にも最適です。

第5位：Karigo

『Karigo』は、全国に60店舗展開しているバーチャルオフィスです。北は北海道、南は沖縄、さらに海外ではアメリカにも店舗があります。

Karigoの特徴は、以下のとおりです。

• 全国で60店舗展開しているバーチャルオフィス
• 地方で法人登記したい方にもおすすめ
• アメリカでも拠点を構えている
• 料金はやや高め

住所貸しと荷物受取が使えるシンプルなホワイトプランを始め、電話転送や電話代行などオーソドックスなサービスが揃っています。

第6位：レゾナンス

『レゾナンス』は、関東圏で8店舗展開している格安バーチャルオフィスです。住所貸しのみのプランであれば、月額990円から利用できます。

レゾナンスの特徴は、以下のとおりです。

• 都内で業界最安値のバーチャルオフィス
• 会員専用サイトで郵送状況がリアルタイムでわかる
• メガバンクの紹介制度がある
• 格安で会議室を利用できる

転送電話や電話秘書、フリーダイヤルなどのオプションが10種類以上あるので、事業の成長にあわせて様々なサービスを利用できます。また、レゾナンス会員であれば、貸し会議室を格安の1,100円/時で利用できます。

第7位：ユナイテッドオフィス

『ユナイテッドオフィス』は、法人登記はもちろんのこと、貸会議室の提供や銀行口座の開設サポートも行なっています。

ユナイテッドオフィスの特徴は、以下のとおりです。

• 都心一等地の住所で法人登記できる
• 累計利用者数6,500名以上の実績
• 都内以外に拠点がない

郵便物を受取ると36時間以内にその内容をメールで通知する報告サービス、郵便物の転送、電話転送・03発信、共用FAX番号の貸出し、FAXの送受など、各種サービスも充実しています。

第8位：ナレッジソサエティ

『ナレッジソサエティ』は、千代田区の九段下駅から徒歩30秒のシェアオフィスで、バーチャルオフィスのサービスも提供しています。ナレッジソサエティではしっかりとした入居審査があり、法人口座の開設保証まである点が強みです。

ナレッジソサエティの特徴は、以下のとおりです。

• メガバンクの開設保証サービス付き
• 郵便物を無料転送（月に1回）
• 拠点は一店舗だけ
• 半年間は解約できない

入居審査には代表者との面談があり、他のバーチャルオフィスと比較すると入居審査が厳しめです。その分、犯罪利用されるリスクもありませんし、フリーランスや起業家をしっかりサポートしてくれます。

第9位：バーチャルオフィス1

『バーチャルオフィス1』は、法人登記と週1回の郵便転送サービスが含まれるプランであれば月額880円で利用できます。東京の渋谷に拠点があり、どちらも打ち合わせが必要なケースを想定して会議室を設置しています。

バーチャルオフィス1の特徴は、以下のとおりです。

• 法人登記と週1回の郵便転送サービスが月額880円
• 郵便物が届いたらLINEで通知が来る
• 会議室も利用できる
• 起業に役立つ様々なサービスを提供

東京都内で法人登記できるバーチャルオフィスとしては業界最安級です。また、会員宛に郵便物が届いた場合は、LINEに通知が届くのでとても便利です。

第10位：和文化推進協会

『和文化推進協会』は、日本を拠点に活動する作家、クリエイター、アーティスト、職人等を支援する活動を行なっています。

その活動の一環で、2021年にJR梅小路京都西駅で運営する京都朱雀スタジオの、住所と電話番号を借りることができるバーチャルオフィスを開始しました。

和文化推進協会の特徴は、以下のとおりです。

• 月額料金550円で業界最安値
• 住所は京都府京都市
• 初年度無料
• 法人登記は別途オプション料金（月額550円）がかかる

他社のバーチャルオフィスとは違い、営利の追求を目的としていないので、月550円(税込)と業界最安の料金設定でバーチャルオフィスを提供しています。

バーチャルオフィスの口コミ・評判から分かるメリット

自宅の住所を隠すことができる

請求書の発行や荷物の受け取り、ECサイトやWebサイトの運営、法人登記など、事業を行う上でどうしても住所は必要となります。

自宅住所をビジネス上の住所として活用すると、個人情報の流出など不都合なケースもありますが、バーチャルオフィスであれば自宅の住所を公開することなく事業を行うことができます。

また、賃貸物件であればそもそも商用利用が禁止されているケースもあり、そういった場合は実家もしくはバーチャルオフィスの2択と言えます。

月額数千円から利用できる

主要都市で実態のあるオフィスを賃貸するとなると、仲介手数料、保証金、敷金、礼金、前家賃、火災保険、事務用品の用意など、初期費用で数百万円近くの出費になります。

それより安いコワーキングスペースやレンタルオフィスを借りたとしても、入会金や2ヶ月分の利用料が発生するのでまとまった初期費用がかかります。

一方で、『GMOオフィスサポート』や『DMMバーチャルオフィス』などのバーチャルオフィスであれば、月額数百円からすぐに利用できます。

オフィス住所が一等地になり信用につながる

バーチャルオフィスはオフィス街に立地していることが多く、丸の内や大手町、六本木、渋谷、梅田、心斎橋、名古屋、福岡などの主要都市で契約できるバーチャルオフィスが多数あります。

契約したバーチャルオフィスの住所は名刺やHPに記載できるので、取引先に対する信用に繋げることができます。

引越しても住所変更が不要

自宅を事業用の住所として使用すると、引越しのたびに税務署や行政機関に住所変更の届け出をしたり、名刺やHP、請求書のテンプレートも都度変更する必要があります。

法人の本店移転登記に関しては、登録免許税として3万円〜6万円かかってしまうので、手間だけでなくまとまった費用もかかってしまいます。

一方で、バーチャルオフィスを契約していれば、自宅は引越しても事業上の住所は変わらないので住所変更は不要です。

支払手数料として経費計上可能

バーチャルオフィスは住所や秘書代行を借りるという性質であるため、地代家賃ではなく支払手数料として全額経費計上可能です。

また、バーチャルオフィスを借りて自宅でも仕事をする場合、事前に税務署などに届け出ることでどちらも経費計上できます。

バーチャルオフィスは全額計上できますが、自宅は家事按分（約50%）で計上します。

バーチャルオフィスの料金相場

バーチャルオフィスは住所を借りるだけではなく、来客や電話対応、郵便物の転送など秘書業務も依頼できます。料金は月額の基本料金に含まれていたり、オプションとして別途料金が発生するなど様々です。

バーチャルオフィスの初期費用や月額料金、オプションの料金相場をご紹介します。

初期費用：0円〜5,000円

バーチャルオフィスを契約する際は、入会金といった名目で初期費用がかかります。

入会金の相場は、0円〜5,000円ほどになります。創業応援プランや女性起業家プランなど、初期費用が無料になる独自のキャンペーンを実施しているケースもあります。

『GMOオフィスサポート』であれば、初期費用無料でバーチャルオフィスを契約できます。

法人登記：月額数百円

法人化をする際に、登記の本店所在地にバーチャルオフィスの住所を利用できます。

登記された住所は国税庁の法人番号公表サイトや、企業のデータベースなどに掲載されるので、自宅以外の住所で登記したい方も多いと思います。

月額料金に登記のための住所貸し費用が含まれるケースがほとんどですが、オプションであれば数千円ほど上乗せになるケースもあります。

郵便物の転送：月額数千円

バーチャルオフィスに届いた郵便物は、受付スタッフが受け取り、Web上で送り主や郵便種別などを通知してもらうことができます。

また、自宅に郵便物を転送してくれるサービスもあり、一般的には月額料金に転送代金も含まれています。

無料で転送してくれる頻度は週1回〜月1回とさまざまで、速達やレターパックプラスでの転送にも対応してくれます。

来客対応：月額数千円

取引先や金融機関、営業訪問など、登記先の住所に突然来客があることもあります。

バーチャルオフィスを登記先の住所として登録しておけば、受付スタッフが来客者の名刺を頂戴するなど丁寧な対応をしてくれます。

来客対応に関しても月額料金に含まれているケースが多いですが、オプションであれば別途数千円程度の料金がかかります。

会議室の利用：1時間あたり数千円

バーチャルオフィスの中には、会議室を利用できる施設も存在します。

取引先との打ち合わせやセミナー、カウンセリングなど、対面で仕事を行う機会が多い方におすすめです。

会議室の広さや設備によって利用料はかなり異なりますが、バーチャルオフィスの会員であれば1時間あたり数千円程度で利用できることがほとんどです。

電話代行：月額1万円前後

固定電話に着信があった際に、バーチャルオフィスのスタッフが応対してくれる電話代行サービスがあります。

オペレーターが利用会員が不在である旨を伝え、いつ誰から電話があったかをメールで通知してくれます。

利用する際はオプションで追加するケースがほとんどで、ワンコール200円〜、月額1万円前後が相場になります。

株式会社フィジビリ

編集部

当社では、フリーランス専門のシェアハウス事業とWebメディア事業に加え、ITフリーランスのネットワークを活かし、Web戦略/マーケティング支援事業を行なっております。当記事は、フリーランス歴5年以上のエンジニア・デザイナー・マーケターが執筆・監修しています。