フリーランスの広報・PRになるには?案件の獲得方法を解説

soji

フリーランス広報を目指しているものの、独立後の案件獲得や営業力に不安を感じていませんか?

「営業経験がないから、フリーランスとして独立するのは難しいんじゃないか」
「自分のスキルや経験で、どんな案件を獲得できるんだろう」

そんな不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

実は、フリーランスエージェントなどのサービスを活用すれば、営業経験がなくても継続案件を獲得できます。

当記事では、フリーランスが広報案件を獲得する方法を中心に、具体的な業務内容や単価相場について解説します。

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広報のフリーランス案件を獲得したい方は、ITプロパートナーズがおすすめ。リモートワークOK・週2〜3日から参画できる柔軟な案件が豊富です。

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フリーランス広報の仕事内容・必須スキル

広報の仕事は、大きく分けると社外広報、社内広報、IR広報の3つに分類できます。この章では、それぞれの業務内容について具体的に解説していきます。

社外広報

社外広報は、企業や団体が自社や商品・サービスについて、広く世間に知ってもらうための活動を行う職種です。マスコミやメディアを通して、一般消費者やステークホルダーなどに向けて情報発信を行うことで、企業や団体の認知度やイメージを向上させ、ビジネスの成功につなげることが目的です。

具体的な業務内容としては、以下のようなものが挙げられます。

  • プレスリリースの作成・配信
  • メディアリレーションズ
  • イベントの企画・運営
  • ソーシャルメディアの運用

近年では、SNSの普及により、社外広報の業務内容にも変化が起きています。TwitterやInstagram、YouTubeなどのSNSを活用して、企業や団体の情報を発信することで、より多くの人にリーチすることが可能になりました。そのため、社外広報担当者は、SNSの特性やトレンドを把握し、効果的なPR活動を行うことが求められています。

社内広報

社内広報は、企業や団体の社員に向けて、自社や商品・サービス、経営方針などに関する情報を発信する職種です。社員のエンゲージメントを高め、企業のビジョンや価値観を浸透させることが目的です。

具体的な業務内容としては、以下のようなものが挙げられます。

  • 社内報の作成・発行
  • 社内イベントの企画・運営
  • 社内SNSの運用
  • 社員へのアンケート調査
  • 社員研修の実施

社内広報担当者は、社員のニーズや興味関心を把握し、わかりやすく、かつ魅力的な情報発信を行うことが求められます。また、上層部とのコミュニケーションを円滑に行うことも重要です。

IR広報

IR(Investor Relations)とは、投資家や株主に向けて自社の財務状況や経営戦略など、投資判断に必要な情報を提供する活動のことです。

IR広報は、IR活動の中心的な役割を担う職種です。具体的には、以下の業務を担当します。

  • 決算説明会や投資家向けセミナーの企画・運営
  • IRレポートやプレスリリースの作成・配信
  • 株主からの問い合わせ対応

IR広報には、以下のスキルや経験が求められます。

  • 財務会計の知識
  • 経営戦略の知識
  • コミュニケーション能力
  • プレゼンテーション能力
  • 英語力

IR広報は、企業の経営戦略や財務状況を正確に理解し、それを株主や投資家に伝える必要があります。そのため、財務会計の知識や経営戦略の知識は必須です。また、株主や投資家と直接コミュニケーションを取る機会も多いため、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力も求められます。

広報のフリーランス案件を獲得する方法

フリーランスエージェントを活用する

広報のフリーランス案件を獲得する方法として、最も効率的で負担が少ない方法はフリーランスエージェントの活用です。

担当のコンサルタントが希望の条件(月単価/稼働日数/フルリモートなど)にマッチした案件を紹介してくれるので、良案件に出会える可能性が非常に高いです。

複数のフリーランスエージェントに登録しておけば、ブランク期間を空けずに稼働することができます。広報のフリーランス案件をお探しの方は『ITプロパートナーズ』がおすすめです。

クラウドソーシングの活用

フリーランス専門のエージェント同様、営業工数をかけず、かつ安定して案件を獲得するには、クラウドソーシングサービスの活用が有効です。

クラウドソーシング最大手である『クラウドワークス』で「広報」と検索すると、約1,300件のフリーランス・副業案件がヒットしました。

一方で、クラウドソーシングは単価が安い上に競合が多くなってきているので、ジリ貧になってしまう可能性がある点注意が必要です。

個人で企業に営業する

前述のフリーランスエージェントに手数料(約10%〜20%)を取られるのがもったいないと思われる方は、企業に直営業するのも一手です。

YentaやWantedlyなどのビジネスマッチングアプリを活用することで、企業の決裁権者に効率よく出会うことができます。

一方で、フリーランスに仕事を発注したいと考えている決裁権者にタイミングよく出会えることは稀であり、営業活動の負担が高く、本業に支障をきたす可能性がある点は注意が必要です。

フリーランスコミュニティに参加する

フリーランスコミュニティでは、Facebookグループなどのクローズドな環境で頻繁に案件シェアが行われています。

オフライン・オンラインでコミュニティメンバーと交流して信頼関係が築けていれば、人脈や案件を紹介してもらえる確率が高まります。

案件のシェアが頻繁に行われているフリーランスコミュニティをお探しの方は「ノマド家」がおすすめです。

知人から案件を紹介してもらう

会社員時代の人脈などがある場合、知人から案件を紹介してもらうのが得策です。

特に、Web制作会社や広告代理店など、仕事のハブになっているような企業出身の方は、外注先として独立後も案件を紹介してもらいやすいです。

ただし、あくまで自分で新規案件を開拓しながら、副次的な方法として活用するのが無難です。

広報におすすめフリーランスエージェント

フリーランスの広報が営業工数をゼロにするには、フリーランス専門エージェントに登録するのが最も有効です。フリーランスエージェントに登録することで、以下のようなメリットがあります。

・営業工数がゼロになる
・高単価案件を紹介してもらえる
・週3日から稼働できる
・フルリモートOKなど柔軟な案件を紹介してもらえる

フリーランスエージェントは、クライアント企業との信頼関係が構築されているので、自力で営業するよりも高単価案件を獲得しやすいです。広報のフリーランス案件をお探しの方は以下のエージェントがおすすめです。

ITプロパートナーズ

ITプロパートナーズ』は、株式会社Hajimariが運営するフリーランス専門エージェントです。2015年に創業し、フリーランスの支援実績は7万名を超えています。

ITプロパートナーズの特徴は、以下のとおりです。

  • エンド直の案件が多い
  • 中間マージンがなく高単価
  • 週3日から稼働できる
  • フルリモートOKなど柔軟な案件が豊富

エンド直の案件とは、企業から直接案件を獲得している案件のことです。中間マージンが発生しないため、高単価な案件を獲得することができます。

当サイトが最もおすすめするフリーランス専門エージェントについて知りたい方は、関連記事「フリーランスエージェントおすすめ10選」もご覧ください。

フリーランス広報を目指す方法

広報のフリーランス案件では、実務経験が必須条件として問われることがほとんどです。そのため、未経験からフリーランスの広報として独立するのは、ほぼ不可能と言えるでしょう。

もし、未経験から広報として独立を目指すのであれば、まずは正社員として広報の仕事を経験し、実務経験を積むことが重要です。

正社員として広報の仕事を経験することで、以下のようなスキルや経験を身につけることができます。

  • プレスリリースの作成・配信
  • メディアリレーションズ
  • イベントの企画・運営
  • ソーシャルメディアの運用
  • 広報戦略の立案・実行

これらのスキルや経験を身につけることができれば、フリーランスとして独立する際に、クライアントに即戦力として認められやすくなります。

また、正社員として働きながら、フリーランスとして案件を受注することも可能です。まずは、副業としてフリーランスの案件を受注し、実績を積んでから、独立するかどうかを検討するのも一つの方法です。

フリーランス広報の将来性は?

近年、企業における広報活動の中心は、マスメディアからオンラインメディアに移り変わってきています。

その背景には、以下のような要因が挙げられます。

  • インターネットの普及により、多くの人がオンラインで情報を収集するようになった
  • SNSの普及により、企業や商品・サービスに関する情報は、企業の意思に関係なく拡散されるようになった
  • スマートフォンの普及により、いつでもどこでも情報にアクセスできるようになった

こうした変化により、企業は、マスメディアだけでなく、オンラインメディアを活用した広報活動を強化する必要性が高まっています。

そのため、これから広報を目指す方は、広報のノウハウはもちろんのこと、SNSマーケティングやWeb広告、SEO対策などWebマーケティングに関する知識や実務経験が求められるでしょう。

また、最近では、SNSの普及や労働者の権利意識の高まりにより、企業の法的リスクはかなり増加・多様化しています。

このような情勢に応じた法的リスクに対応するために、法律の知識とビジネス視点を兼ね備えた広報の存在が不可欠であり、コンプライアンスや投資家との関係重視した広報活動や、危機対応に優れた広報が求められるでしょう。

この記事の監修者
辻本 拓磨
辻本 拓磨
株式会社フィジビリ 代表取締役
同志社卒→株式会社リクルート→フリーランス2年→法人4期目 | フリーランス専門シェアハウス「ノマド家」を湘南でオープン | 企業のWeb戦略/マーケティング支援を行いながら、業界最大手のフリーランス専門メディアを運営中。
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